熊本地震被災者のメンタルヘルスの実態と関連要因の解明～コロナ禍の復興期における影響を調査～

【ポイント】

• 2020年7月から12月にかけて実施したアンケート調査の分析により、熊本地震被災者のうち、メンタルヘルスの問題のある者の割合（心理的苦痛11.9％、不眠症35.2％、PTSDリスク4.1％）は、地震後5年が経過しても依然として高いことを明らかにした。
• 女性、公営住宅に居住、孤独感あり、COVID-19 による活動・収入減少といった項目が心理的苦痛・不眠症・PTSDリスクの全てに関連していることを明らかにした。
• 熊本地震被災者の中でも特にメンタルヘルスが懸念される者の特徴を明らかにしたことで、孤独・孤立対策やコロナ禍の社会経済的支援の重要性を示唆しており、今後の政策立案に役立つことが期待される。

【概要説明】
　熊本大学大学院生命科学研究部健康科学講座の大河内彩子（おおこうち　あやこ）教授らのグループは、熊本市との共同研究により、熊本地震被災者のメンタルヘルスの問題に新型コロナウイルス感染症がもたらした社会経済的変化が影響していることを初めて明らかにしました。

　熊本地震被災者の後遺症は、2019年に発生した新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の大流行により複雑化しています。しかし、地震被災者の中長期的メンタルヘルスの実態と関連要因に関する研究は世界的にも少なく、COVID-19との関連についてはほとんど明らかにされていません。本研究は、アンケート調査の分析により、熊本地震から5年経過した後も被災者の心理的苦痛（抑うつ）、不眠症、PTSD（心的外傷後ストレス障害）リスクの有病率は、それぞれ11.9％、35.2％、4.1％と依然として高いことを明らかにしました。また、女性、現在の住居形態、孤独感、COVID-19による社会経済的変化が被災者の中長期的メンタルヘルスに影響を与えていることを明らかにしました。

　本研究成果は、復興期における熊本地震被災者のメンタルヘルスの実態と関連要因をコロナ禍の変化を含めて初めて明らかにしたものです。本研究により、被災者のうち女性や公営住宅居住者のメンタルヘルスが懸念されることを明らかにしました。また、被災者の孤独・孤立対策やコロナ禍の社会経済的支援の重要性を示唆しており、今後の政策立案に役立つことが期待されます。

　本研究成果は、公衆衛生の分野で定評のある国際学術誌『International Journal of Environmental Research and Public Health』に、令和4年4月6日に掲載されました。本研究は令和3年度熊本大学英語論文校閲支援事業の支援を受けて行われました。

 
【論文情報】
論文名　Depression, Insomnia, and Probable Post-Traumatic Stress Disorder among Survivors of the 2016 Kumamoto Earthquake and Related Factors during the Recovery Period Amidst the COVID-19 Pandemic.
著者名　Ide-Okochi A, Samiso T, Kanamori Y, He M, Sakaguchi M, Fujimura K.
掲載誌　International Journal of Environmental Research and Public Health. 2022; 19(7):4403.
doi：10.3390/ijerph19074403
URL：https://doi.org/10.3390/ijerph19074403

 
【詳細】　プレスリリース（PDF300KB）

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