B．地震・活断層・津波

熊本大学 震災復興・防災・日本再生のために貢献できる分野

B．地震・活断層・津波
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貢献できる分野 内　容 問い合わせ先 関連情報
（URL等）
新たな防災・減災対策
建物・道路・港湾・通信等のインフラ整備 		地震や断層変位による橋梁構造物への挙動や影響評価や耐震性向上の提案。またこれらの構造物への防災・減災害対策の提案などは広域にわたって実施可能。 所属：大学院自然科学研究科
役職：教授
氏名：山尾 敏孝
電話：096-342-3533
e-mail：tyamao@※
新たな防災・減災対策
建物・道路・港湾・通信等のインフラ整備 		巨大地震が発生した場合には広域にわたって被害が発生するため、単に個々の構造物の耐震性向上や地方自治体の狭い領域を考慮した地域防災計画だけでは全く対応できない事は明らかである。九州は太平洋側で東南海、南海、日向灘沖地震が発生すると地震動による被害に加え津波による広域な被害が予想される。また、熊本においては布田川・日奈久断層でマグニチュード7以上の地震の発生が予想されており、県内ほぼ全域が震度５から震度6の強い揺れに見舞われる。このような状況になった場合に現状でどの程度の被害が予想され、その被害を軽減するためにソフトとハード面でどのような取り組みが可能であるかを早急に検討すべきであり、これまでの研究成果が大きく貢献できると考えられる。 所属：大学院自然科学研究科
役職：教授
氏名：松田 泰治
電話：096-342-3532
e-mail：mazda@※
地下深部の広域的な構造を、電気の流れやすさを表す比抵抗の分布で表せるMT法により、活断層構造を把握できる。活断層は、断層粘土や亀裂を伝う水の存在により、比抵抗の値が低くなる特徴をもつ。同じ活断層でも、場所によって異なる構造を示すことが多く、また、地震の発生頻度も異なる。深度10～20kmの活断層断面構造に、震源位置を重ね合わせることで、活断層構造と地震活動を関連付け、地震規模の予測を行う。また、既存の様々な地下探査データを統合した解析を行い　地質層序を確率的に推定することで、断層位置の推定を可能にする。これにより、未明の断層構造を推定できる。 所属：大学院自然科学研究科（社会環境工学科）
役職：助教
氏名：麻植 久史
電話：096-342-3688
e-mail：asaue@※ 		関連資料 (PDF690KB)
新たな防災・減災対策
建物・道路・港湾・通信等のインフラ整備 		鋼橋の耐震設計に関するさらなる高度化、および、埋設鋼管など鋼構造物の耐震性向上、そして、これらを通じてライフラインの早期復旧も視野に入れたシステム設計論の構築、具体的には地震終了後における被災状況から残存する強度や変形能といった鋼構造物が有する性能の把握 所属：大学院自然科学研究科（社会基盤工学専攻）
役職：准教授
氏名：葛西 昭
電話：096-342-3579
e-mail：kasai@※
新たな防災・減災対策
建物・道路・港湾・通信等のインフラ整備
環境（自然）再生 		・海岸工学の専門家として津波やその氾濫に伴う影響評価を行う。また、その災害リスクや減災投資効果を一般住民が分かりやすい形で可視化する方法を提案し、住民との合意形成を図る。
・当学科を中心とした熊本大学防災まちづくりグループでは、平成20-22年度に文部科学省の安全安心プロジェクトに取り組んできた実績がある。水害に関する災害リスクコミュニケーションに関する技術を蓄積しており、すでに複数の地域で実践してきた
・港湾・漁港施設の安全対策や津波にや河川遡上に伴う影響評価などを行う。 		所属：工学部（社会環境工学科）
役職：教授
氏名：山田 文彦
電話：096-342-3546
e-mail：yamada@※
新たな防災・減災対策 地球環境科学関連講座として、専門分野教員を中心に、地震・津波などの自然災害とそれに関連する地球科学現象のメカニズムや実際、ならびに歴史時代を含む過去の履歴に関する調査・研究を推進し、新たな知見を得ると共に、その成果を今後の予知や防災・減災計画などへとフィードバックさせることが可能である。 所属：大学院自然科学研究科（理学専攻地球環境科学講座）
役職：教授
氏名：松田 博貴
電話：096-342-3424
e-mail：hmat@sci.※


A. 被災者へのメンタルヘルスケア
C. 放射性物質、放射能
D. 復興から日本再生へのシナリオ
E. その他




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