2026年度

令和8年度交換留学説明会を開催しました

2026/08/10 08:50:00 GMT+9

　令和8年8月7日、「令和8年度交換留学説明会」を開催し、交換留学に関心のある学生約50名が参加しました。

　説明会では、交換留学の制度や申請スケジュール、留学に必要な費用、奨学金などについて説明したほか、本学の交換留学制度を利用して海外留学を経験した学生2名が、自身の体験を紹介しました。

　国立台湾大学に留学した学生は、現地での授業や学生生活、留学を通して得た経験などを紹介し、「留学して本当に良かった。少しでも興味があれば、ぜひ挑戦してほしい」と参加者に呼びかけました。

　また、米国・モンタナ大学に留学した学生は、留学中の経験や「もっとこうしておけばよかった」という自身の振り返りを交えながら、自身の留学経験を率直に紹介しました。充実した留学生活を送るためには事前の準備が重要であること、特に語学力を身につけることや、留学後の進路も見据えながら、早い段階から計画的に準備を進めることの大切さを伝えました。

　参加者の半数近くを1年生が占め、来年度や再来年度の留学を見据えて早い段階から情報収集を始めている学生も多く見られました。なお、本日の説明会はMoodle「留学のすすめ」に後日、掲載予定です。今回参加できなかった方もぜひ参照ください。

　本学では、学生の海外留学を後押しする「熊本大学留学キャンペーン～グローバル1000チャレンジ～」を実施しています。今後も説明会やイベント等を通じて、学生が海外留学への一歩を踏み出すための機会を提供していきます。

お問い合わせ先

熊本大学留学キャンペーンについて
経営企画本部国際事業戦略チーム
学生派遣・海外留学について
学生支援部留学支援課

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神経変性疾患の性差を制御する炎症シグナルを発見 ――グリア細胞由来CXCL10がメス特異的にタウ病理を促進――

2026/08/07 14:00:00 GMT+9

（発表のポイント）

◆タウオパチーモデルマウスを用いて、ケモカインCXCL10がメスでのみタウ病理の進行を促進することを明らかにしました。

◆空間トランスクリプトーム解析により、CXCL10がタウ病理の強い脳領域において、グリア細胞、特に病態関連アストロサイトで高発現することで炎症性ニッチ（微少な炎症環境の場）を形成することを発見しました。

◆本成果は、CXCL10を標的とした新たなタウオパチー治療法の開発や、神経変性疾患における疾患の進行に性差が生じることの理解につながることが期待されます。

（概要）

東京大学大学院医学系研究科の齊藤貴志教授、肱岡雅宣助教、名古屋市立大学の上西涼平大学院生（東京大学大学院医学系研究科特別研究学生）らの研究グループは、滋賀医科大学・松葉由紀夫特任助手、熊本大学・竹尾透教授、および理化学研究所・西道隆臣客員主管研究員、三平尚美テクニカルスタッフらとの共同研究により、「タウオパチー」（注1）の病態を促進する因子としてケモカインCXCL10（注2）を同定しました。空間トランスクリプトーム解析（注3）により、脳内の炎症環境を解析した結果、CXCL10が病態特異的なアストロサイトやミクログリア（注4）で増加することを発見しました。さらに、CXCL10の欠損により、タウ病理の蓄積が抑制され、生存期間が延長することを見出しました。特筆すべきことに、この病態改善効果はメスでのみ認められました。これは、CXCL10がメス特異的なタウ病態進行因子である可能性を示し、神経変性疾患の進行に性差が生じることの理解や治療法開発への貢献が期待されます。

本研究は、学術誌『Journal of Neuroinflammation』に、2026年8月5日（英国夏時間）付でオンライン掲載されました。

（発表内容）

『研究の背景』

タウオパチーは、「タウ」タンパク質が脳内に異常蓄積することで発症する神経変性疾患の総称です。認知機能の低下や運動障害を引き起こしますが、その発症や進行の仕組みには未解明な点が多く、有効な治療法はまだありません。近年、脳内の免疫応答や炎症状態がタウ病態の進行を制御することが報告されています。そこで本研究では、タウ病態の進行に伴って増加する炎症性因子を探索し、その役割を明らかにしました。

『研究の成果』

タウ病理を有する変異ヒトタウ過剰発現マウス（Tau Tg）（注5）の脳組織中でケモカインCXCL10が顕著に増加することを見出しました。次に、CXCL10欠損による病態への影響を調べたところ、タウ病理の指標として病態時に観察されるリン酸化タウの蓄積が、メスでのみ有意に減少しました。また、CXCL10の欠損により、メスのTau Tgマウスでのみ生存率の低下が抑制されており、CXCL10がメスにおけるタウオパチー病態の進行に重要な役割を果たしていることが示されました（図1）。一方、オスではCXCL10欠損により病態進行に影響を与えませんでした。

次に、CXCL10がタウオパチー病態を進行させる機構を明らかにするため、空間トランスクリプトーム解析により、CXCL10を産生する細胞種と、その周囲の細胞への影響を調べました。その結果、CXCL10はミクログリアやアストロサイト、特に病態特異的アストロサイトから産生されることを見出しました（図2）。また、CXCL10を産生するアストロサイトの周囲では、炎症応答に関連する遺伝子発現が亢進しており、CXCL10陽性炎症性ニッチ（注6）の形成が病態形成に寄与することが示唆されました。

これらの結果から、CXCL10は病態特異的な微小炎症環境の形成に関与し、メスにおけるタウオパチー病態の進行を促進する重要な因子でもあることが示唆されました。本研究は東京大学、名古屋市立大学における動物実験審査委員会の承認のもと実施されています。

『本成果の意義・今後の展開』

　本研究により、これまで不明であったCXCL10のタウオパチー病態形成における役割が明らかになりました。また、タウオパチー病態に見られる性差に炎症性因子が関与する可能性を示した新たな知見として重要です。今後は、CXCL10がメス特異的に病態を促進する分子機構の解明を進めるとともに、CXCL10およびその関連経路を標的とした新たな治療法の開発につなげることが期待されます。

発表者・研究者等情報　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

東京大学

大学院医学系研究科神経病理学分野

齊藤　貴志　教授

肱岡　雅宣　助教

名古屋市立大学

大学院医学研究科

　　上西　涼平　博士課程（兼：東京大学大学院医学系研究科　特別研究学生）

滋賀医科大学

　創発的研究センター　挑戦的研究部門

　　松葉　由紀夫　特任助手

熊本大学

　生命資源研究・支援センター

　竹尾　透　教授

理化学研究所

西道　隆臣　客員主管研究員

三平　尚美　テクニカルスタッフ

論文情報　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

雑誌名：Journal of Neuroinflammation

題　名：CXCL10 contributes to female-specific pathological progression in tauopathy model mice

著者名：Ryohei Uenishi, Rinna Kawata, Tatsuya Manabe, Yukio Matsuba, Naomi Mihira, Toru Takeo, Takaomi C. Saido, Masanori Hijioka^*, Takashi Saito^*(*共同責任著者)

DOI: doi.org/10.1186/s12974-026-03989-8.

URL: https://link.springer.com/article/10.1186/s12974-026-03989-8

研究助成

本研究は、国立研究開発法人日本医療研究開発機構「タウオパチーにおけるグリア-末梢免疫連関および脳プロテオスタシス変容の理解と制御（課題番号：JP24wm0625303）、脳卒中・認知症の完全回復に向けた持続可能な神経回路の再構築を実現する治療開発（課題番号：JP20gm1210010）」、科学技術振興機構(JST)ムーンショット型研究開発事業「臓器連関の包括的理解に基づく認知症関連疾患の克服に向けて（課題番号：JPMJMS2024）」、JST SPRING（課題番号：JPMJSP2130）、科研費「基盤研究 (B)（課題番号：JP20H03564、JP24K02354）、基盤研究 (C)（課題番：JP22K06865）、若手研究（課題番：JP24K18381）、特別研究員奨励費（課題番：JP24KJ1888）」、堀科学芸術振興財団、BioLegend LEGEND Research Grant 2024、名古屋市立大学研究助成金（課題番号：2021101）、名古屋市立大学卓越研究グループ支援事業（課題番号：2401101）、東京科学大学難治疾患共同研究拠点活動（課題番号：2024-kokunai 24、2025-kokunai 29）の支援により実施されました。

用語解説

（注1）タウオパチー

微小管結合タンパク質である「タウ」が、リン酸化などの翻訳後修飾を受けることで、異常タウが脳内に蓄積し、発症する神経変性疾患の総称。

（注2）CXCL10

炎症に関わる分子の一種で、免疫細胞を炎症部位へ誘導する重要な役割を担う。特にリンパ球の集積を促進し、生体の免疫応答を制御する。

（注3）空間トランスクリプトーム解析

組織切片上で位置情報を保持したままRNAを解析し、遺伝子発現の空間的分布や細胞間相互作用を評価する手法。本研究では、10x Genomics社のXenium In Situプラットフォームを利用した。

（注4）病態特異的ミクログリア, 病態特異的アストロサイト

病態に応答して誘導され、正常とは異なる遺伝子発現や機能を有するアストロサイトやミクログリアの亜集団。

（注5）変異ヒトタウ過剰発現マウス（Tau Tg）

家族性タウオパチー患者で同定された変異ヒトタウ遺伝子を過剰発現するマウス。リン酸化タウの蓄積や神経細胞脱落など、タウオパチーに特徴的な病理を再現する疾患モデル。

（注6）CXCL10陽性炎症性ニッチ

アストロサイトを中心に半径50 µm 以内の微少な領域における遺伝子発現解析から見出された、CXCL10を発現するアストロサイトの周囲に形成される炎症反応が活発な領域。

【詳細】　プレスリリース（PDF553KB）

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桑野様への紺綬褒章伝達式を行いました

2026/08/07 10:40:00 GMT+9

　本学の発展のために熊本大学基金に多額のご寄附を賜りました桑野幸徳様に対して、小川学長より紺綬褒章(※)の伝達を行いました。

　桑野様は、昭和３８年に本学理学部をご卒業。「集積型アモルファスシリコン太陽電池」の発明・開発を主導、世界で初めて工業化に成功され世界的な功績を残されました。日本を代表する太陽電池研究者・実業家として、クリーンエネルギー分野の発展に多大な貢献を果たされております。

　賜りましたご寄附は、熊本大学基金の全学事業、理学部教育研究支援事業、五高記念館周辺環境整備事業等、幅広く活用させていただきます。

　桑野様の温かいご支援に、心より厚く御礼申し上げます。

※紺綬褒章は、国の褒章制度のひとつで、公益のために多額の私財を寄附した方に授与される褒章です。熊本大学は、内閣府賞勲局より紺綬褒章「公益団体」として認定を受けています。熊本大学基金にご寄附をいただき、推薦要件に合致している方について、本学から推薦させていただいております。

(左から、小川学長、桑野様)

（左から大谷理事、小川学長、桑野様、入江理学部長）

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令和８年８月１２日～１４日の間、夏季一斉休業を実施いたします

2026/08/06 17:00:00 GMT+9

　本学では、職員の健康の維持、増進及び省エネルギーのため、大学病院を除き、令和８年８月１２日（水）～１４日（金）の間、夏季一斉休業を実施いたします。

　休業期間中はご不便をおかけしますが、ご理解とご協力をお願いいたします。

お問い合わせ
総務部総務課
096-342-3117

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卒業・修了予定者、卒業生・修了生及び就職先へのアンケート

2026/08/04 16:52:19.385447 GMT+9

令和８年度熊本大学卒業生・修了生アンケートを実施中です。

卒業・修了から3年以上経過した方（本年度は2022年度卒業・修了生）を対象として、社会人から見た本学教育のあり方等を調査する「卒業・修了生アンケート」を実施いたします。熊本大学卒業（修了）生連絡先登録システムにおいて登録されているメールアドレス宛へ、アンケートの協力依頼をお送りしておりますので、本学の今後の教育改善のため、ご協力のほどよろしくお願いいたします。

※回答内容は全て匿名のデータとして、数値に置き換えて統計処理を行い、「独立行政法人の保有する個人情報の保護に関する法律」に基づき熊本大学が適切に管理し、結果の公表に際しては、個人が特定できない形で行います。

※熊本大学卒業（修了）生連絡先登録システム　への登録がお済みでない卒業生・修了生におかれましては、こちらからご登録ください。

卒業・修了予定者、卒業生・修了生及び就職先へのアンケート

熊本大学では、卒業・修了から3年以上経過した方を対象として、社会人から見た本学教育のあり方等を調査する「卒業・修了生アンケート」を毎年度実施しています。令和7年8月7日～9月26日において実施した「令和7年度熊本大学卒業・修了生アンケート」は終了いたしました。ご協力をいただいた皆様へ心より感謝申し上げます。今回のアンケート結果をとりまとめ、大学教育のカリキュラム改善の貴重な資料として活用し、これらの調査を継続的に実施していくことで教育の質向上に役立てて参ります。

※熊本大学卒業（修了）生連絡先登録システム　への登録がお済みでない卒業生・修了生におかれましては、こちらからご登録ください。

卒業・修了予定者、卒業生・修了生及び就職先へのアンケート結果

熊本大学では、本学を卒業・修了した方を対象に社会人から見た本学教育のあり方等を調査する「卒業・修了生アンケート」、本学の卒業・修了生を受け入れている企業・団体様等を対象に本学の卒業・修了生をどのように評価されているか等を調査する「就職先アンケート」、本学を卒業・修了する学生を対象に学修成果の修得感や教育・設備環境の満足度等を調査する「卒業・修了予定者アンケート」を実施しています。

更なる教育の質向上につなげるべく、学内において確認・分析作業を行い、令和7年度の調査結果をまとめましたので、ここに掲載いたします。

アンケートにご協力いただいた方々に厚く御礼申し上げます。

調査結果

	卒業・修了予定者アンケート	卒業・修了生アンケート	就職先アンケート
令和７年度
令和６年度
令和５年度

過年度実施分（令和４年度以前）の調査結果はこちらから

調査結果報告書 ≪学内用≫【学内専用】

　　　◆「熊本大学の教育に関するアンケート」調査結果報告書
　　　　（卒業(修了)予定者アンケート、卒業(修了)生アンケート、就職先アンケート）【学内専用】

過年度実施分（令和２年度以前）の報告書はこちらから

お問い合わせ
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096-342-2755

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肺がんの治療抵抗性を高める新因子「C/EBPγ」を発見～がん細胞の形質変化（EMT）とDNA 修復をつなぐ仕組みを解明～

2026/08/04 14:00:00 GMT+9

金沢大学がん進展制御研究所機能ゲノミクス研究分野の鈴木健之教授、鈴木隆介博士研究員、東京都医学総合研究所の寺島農研究員（研究当時：機能ゲノミクス研究分野助教（～2024.3）、熊本大学国際先端医学研究機構特定事業研究員（2024.4～2026.3））らの共同研究グループは、肺がんの一種である肺腺がんが、治療に対して抵抗性を持ち、悪性化するプロセスを制御する新たな因子C/EBPγを同定しました。
がん細胞は治療の過程で、上皮間葉転換（EMT：Epithelial-to-Mesenchymal Transition）（※1）と呼ばれる現象によって「抗がん剤の影響を受けにくい性質」へと変化したり、抗がん剤によって生じたDNA 損傷（※2）を自ら修復する能力を高めたりすることで、治療を困難にします。
本研究では、C/EBPγがこの「性質の変化」と「DNA 損傷の速やかな修復」という二つの強力な生存戦略を操る、いわばがん細胞のしぶとさを支える核心の「ハブ」であることを突き止めました。また、C/EBPγは、DNA に結合して遺伝子を制御する役割も持ちますが、肺がん細胞の悪性化においては、DNA との直接的な結合は必要とせず、特定の「パートナータンパク質」との相互作用を介するという独自の様式で、がん細胞の生存を有利な状態へと導いていました。
本研究成果は、C/EBPγがEMT によるがんの悪性化とDNA 修復能の増強を分子的に結びつけ、肺腺がんの治療抵抗性獲得に関与する可能性を示すものです。得られた知見は、肺腺がんに対する新たな標的治療の開発や、薬剤耐性克服に向けた治療戦略の構築に貢献することが期待されます。
本研究成果は、英国科学誌『Cell Death Discovery』に掲載されました。論文は、2026年6 月2 日にオンライン先行公開（unedited version）され、その後、2026 年8 月4 日14時（日本時間）に最終版がオンライン版に掲載されました。

【研究の背景】
がんの進展過程では、腫瘍細胞が性質を変化させ、浸潤や転移能を獲得するとともに、治療に対する抵抗性を高めることが大きな問題となっています。その代表的な現象の一つが、上皮間葉転換（EMT：epithelial–mesenchymal transition）です。EMT では、上皮系のがん細胞が間葉系様の性質を獲得し、細胞の運動性や可塑性を高めることで、腫瘍の不均一性や悪性化に寄与すると考えられています。EMT は、SNAIL、TWIST、ZEB ファミリーなどのEMT 関連転写因子によって制御されることが知られています。しかし、EMT を制御する分子ネットワークの全体像はなお十分に解明されておらず、特に、EMTがどのように治療抵抗性などの悪性形質と結びつくのかは、重要な未解決課題として残されています。
従来、EMT 関連転写因子の同定は、上皮マーカー遺伝子E-cadherin の発現抑制や間葉系マーカー遺伝子の発現亢進といった遺伝子発現の変化を指標として進められてきました。一方、近年では、遺伝子発現だけでなく、エピゲノム（※3）の変化に着目した研究が進んでいます。なかでも、ヒストンH3 リジン4 トリメチル化（H3K4me3）のシグナル領域の拡大は、細胞のアイデンティティを規定する重要な遺伝子領域の特徴として注目されています。
私たちはこれまでに、サイトカインの一種であるTGF-β（※4）によって誘導されるEMT において、ヒストンメチル化修飾が重要な役割を果たすことを示してきました。そこで本研究では、EMT の進行に伴ってH3K4me3 修飾領域が拡大する遺伝子に着目し、細胞状態の転換を担う新たなEMT 制御因子の探索を行いました。
また、抗がん剤や放射線治療はDNA 損傷、特にDNA 二本鎖切断を誘導することで抗腫瘍効果を発揮します。しかし、がん細胞はDNA 修復機構を活性化することで、DNA損傷を効率よく修復し、生存率が高まって治療抵抗性を獲得します。近年、EMT がこのようなDNA 修復能の亢進と関係する可能性が示唆されていますが、その分子メカニズムはいまだ十分には明らかになっていません。
このような背景から、EMT を制御する新規因子を同定するとともに、EMT とDNA 修復能との連関を統合的に理解することは、がんの悪性化機構の解明と新たな治療戦略の開発に向けて重要な課題と考えられます。

【研究成果の概要】
本研究では、肺腺がんにおいて上皮間葉転換（EMT）を誘導する新たな因子として、転写因子C/EBPγを同定しました。私たちは、遺伝子発現の変化だけに依存するのではなく、H3K4me3 修飾領域の拡大というエピゲノム情報に基づく独自の解析手法を用いて、TGF-β刺激によるEMT の過程で活性化される転写因子群を網羅的に探索しました。その結果、従来の解析では見落とされていたEMT 関連因子としてC/EBPγを見いだしました（図1）。
機能解析の結果、C/EBPγを肺腺がん細胞株（A549 細胞など）に過剰発現させると、細胞形態は間葉系様の形態へと変化し、上皮マーカーであるE-cadherin の発現の低下と、N-cadherin やビメンチンなどの間葉系マーカーの発現の増加が認められました。これに対し、RNA 干渉によりC/EBPγの発現を抑制すると、EMT が抑制され、細胞の運動能も低下しました。これらの結果は、C/EBPγがEMT の促進に寄与する重要な因子であることを示しています。興味深いことに、C/EBPγによるEMT 誘導には、C/EBPγのDNA結合ドメインではなく、ロイシンジッパードメイン（LZ ドメイン）（※5）が必須であることが明らかとなりました（図2）。この結果は、C/EBPγがDNA に直接結合して標的遺伝子を制御するのではなく、他のタンパク質との相互作用を介してEMT を制御することを示しています。
そこで、免疫沈降実験と質量分析により、C/EBPγと相互作用するタンパク質を解析したところ、EMT を抑制する働きを持つC/EBPβに加え、DNA 二本鎖切断修復に関わるKu 複合体の構成因子であるXRCC5 およびXRCC6 が同定されました（図3）。詳細な解析の結果、C/EBPγはLZ ドメインを介してC/EBPβと相互作用し、その転写活性を抑制することで、C/EBPβが担うEMT 抑制的な制御を解除し、EMT の進行を促進することが明らかとなりました（図4）。
一方、C/EBPγはXRCC5/XRCC6 との結合を介して、化学療法剤エトポシドによって誘導されるDNA 損傷部位へKu 複合体を迅速に集積させることが示されました。これにより、DNA 二本鎖切断の主要な修復経路である非相同末端結合（NHEJ）が促進され、DNA 損傷マーカーであるγ-H2AX の減少、細胞生存率の向上、さらにマウス移植腫瘍モデルにおけるエトポシド治療抵抗性の増加が観察されました（図5）。
以上の結果から、C/EBPγはEMT の誘導とDNA 修復能の強化を同時に担うことで、肺腺がん細胞の悪性化と治療抵抗性の獲得に寄与することが明らかになりました。本研究は、C/EBPγがEMT に伴う転写プログラムの再編とDNA 修復能の増強を分子的に連結する「ハブ因子」として機能することを初めて示したものです。この発見は、EMT とゲノム安定性維持機構の新たなクロストークを示すとともに、C/EBPγおよびそのLZ ドメイン依存的なタンパク質間相互作用を標的とする新規治療戦略の開発に向けた重要な基盤を提供します。

【今後の展開】
今後、C/EBPγ自体、あるいはそのLZ ドメイン依存的な複合体形成を標的とする阻害法を開発することで、EMT に伴う転写変化とDNA 修復能の連携を断ち切り、既存のDNA 損傷型抗がん剤の効果を高める新たな治療戦略につながることが期待されます。また、本研究で示されたEMTとDNA修復の協調メカニズムをさらに深く理解することで、肺腺がんのみならず、多様ながんに対して、悪性進展の阻害や薬剤耐性克服など革新的治療法の開発に貢献できると考えられます。
本研究は、日本学術振興会科学研究費補助金基盤研究C（JP22K06880、代表者：鈴木健之、JP22K07147、代表者：寺島農）、文部科学省共同利用・共同研究システム形成事業～学際領域展開ハブ形成プログラム～（JPMXP1323015484）の支援を受けて実施されました。

【掲載論文】
雑誌名：Cell Death Discovery
論文名：C/EBPγ induces epithelial-mesenchymal transition and facilitates DNA double-strand break repair in lung adenocarcinoma cells
（C/EBPγ は肺腺がん細胞において上皮間葉転換を誘導し、DNA 二本鎖切断修復を促進する）
著者名：Minoru Terashima, Ryusuke Suzuki, Kusuma Suphakhong, Tatsunori Nishimura,Eerdunduleng, Takahisa Takino, Shin-Ichi Horike, Takumi Nishiuchi, Shoichiro Tange, Akihiko Ishimura, Dominic C Voon, Goro Sashida and Takeshi Suzuki（寺島農、鈴木隆介、Kusuma Suphakhong、西村建徳、Eerdunduleng、滝野隆久、堀家慎一、西内巧、丹下正一朗、石村昭彦、Dominic C Voon、指田吾郎、鈴木健之）
掲載日時：2026 年6 月2 日（unedited version）オンライン版に掲載
2026 年8 月4 日（最終版）オンライン版に掲載
DOI：10.1038/s41420-026-03181-0

【用語解説】

※1 上皮間葉転換 (EMT：Epithelial-to-Mesenchymal Transition)
固着した上皮系細胞が、細胞極性や細胞間接着を喪失し、紡錘形の運動能の高い間葉系細胞へと変化する現象のこと。正常な胚発生にも必要なプロセスですが、がんにおいては、浸潤・転移や治療抵抗性の亢進につながり、悪性化の要因となります。EMT の誘
導は、EMT マーカー遺伝子の発現変化（上皮マーカーの発現低下、間葉マーカーの発現上昇）、紡錘形の細胞形態への変化、細胞接着分子E-cadherin の細胞表面レベルの低下などにより評価されます。

※2 DNA 損傷
外因性または内因性の要因によりDNA が損傷すること。エトポシドのようなDNA 損傷を誘導する薬剤は、がんの化学療法に用いられており、正常細胞に比べて増殖が盛んながん細胞に選択的に作用することが知られています。しかし、がん細胞は、DNA 修復
機構を活性化させることにより、このような治療に対して抵抗性を示すようになることが明らかになっています。

※3 エピゲノム
DNA や、それを収納するヒストンタンパク質における後天的な修飾のこと。DNA の塩基配列（ゲノム）を改変することなく、遺伝子の発現を制御します。DNA のメチル化、ヒストンタンパク質のメチル化やアセチル化などの化学修飾が報告されており、これらの修飾の変化が、がんをはじめとする様々な疾患に関与することが明らかにされています。

※4 TGF-β (Transforming Growth Factor-β)
細胞の生存、増殖、分化を制御する多機能性サイトカイン。がん細胞に対して、抑制的な作用と促進的な作用を示すことが知られており、進行したがんにおいては、EMT を誘導することで悪性化に寄与することが報告されています。肺腺がん細胞株A549 細胞を用いたTGF-β誘導性EMT モデルは、EMT 研究で広く用いられている実験系です。

※5 ロイシンジッパードメイン（LZ ドメイン：Leucine Zipper domain）
タンパク質が持つ二次構造の一種。ペプチド配列において、7 アミノ酸おきにロイシンに代表される疎水性アミノ酸が配置されたジッパーのような構造を形成し、タンパク質間相互作用を生み出します。

【詳細】　プレスリリース（PDF2,426KB）

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MXeneの高い電子伝導に隠れたプロトン伝導性の定量評価に成功〜燃料電池や選択的水素分離への利用に期待〜

2026/08/04 13:30:00 GMT+9

（ポイント）

二次元材料であるMXene^*1の高い電子伝導性に隠れたプロトン伝導特性^*2について、電子遮断層^*3を用いた直流法により、定量化に成功しました。

本手法を用いることで、代表的なMXeneであるTi₃C₂T_xの積層膜が、相対湿度100%下において9×10^-4 S cm^-1 @90 ℃のプロトン伝導性を示すことを見出し、Ti₃C₂T_xの積層膜を固体電解質^*4とした燃料電池を作動させることにも成功しました。

MXeneのプロトンと電子を同時に伝導する特性（プロトン／電子混合伝導特性^*5）を利用した、水素分離が可能であることを実証しました。

（概要説明）

熊本大学産業ナノマテリアル研究所の畠山一翔准教授と伊田進太郎教授らの研究グループは、金属的な電子伝導性^*6を持つ二次元材料MXeneの積層膜が、固有のプロトン伝導性も併せ持つことを実験的に明らかにしました。MXeneが特異なプロトン伝導性を持つ可能性は予測されていましたが、MXeneが持つ高い電子伝導性のため、実験的にプロトン伝導性を算出することは困難でした。その中で、本研究では、電子を通さずプロトンのみを通す層でMXene膜を挟み、プロトン透過による直流電流と水素生成量を同時に測定する手法を構築し、MXeneにおける固有のプロトン伝導特性を定量的に明らかにしました。

その結果、MXene積層膜が相対湿度100%下において9×10^-4 S cm^-1 @90 ℃という比較的高いプロトン伝導特性を示すことを明らかにし、層間の水素結合ネットワークを介したプロトンホッピングが主な伝導機構であることを示しました。さらに、同膜を固体電解質とした燃料電池の発電と、プロトン／電子混合伝導を利用した選択的水素透過を実証しました。本成果は、MXeneを単なる電子伝導材料ではなく、100 ℃以下で機能する「プロトン／電子混合伝導体」という新しい材料群として位置付けるものです。

本研究成果は令和8年7月29日に米国化学会が発行する科学雑誌「Journal of the American Chemical Society」にオンライン掲載されました。

なお、本研究は防衛装備庁安全保障技術研究推進制度、科学技術振興機構先端国際共同研究推進事業（ASPIRE）、日本学術振興会科学研究費助成事業（研究課題/領域番号：23H00314）の支援を受けて行われました。

（今後の展開）

　本研究は、これまで主に電子伝導材料として扱われてきたMXeneを、低温で機能するプロトン／電子混合伝導体として再定義する成果です。燃料電池、水電解、触媒、水素分離膜、化学センサーなど、プロトンと電子の同時輸送が重要となる幅広い水素・電気化学デバイスへの展開が期待されます。一方、Ti₃C₂T_x積層膜は高温高湿下で長時間保持すると徐々に酸化し、プロトン伝導度が低下します。今後は、表面終端の制御、酸化防止層の導入、膜構造の最適化、他のナノシートとの複合化により、耐久性と水素透過性能を高め、実用デバイスへの展開を進めます。

（論文情報）

論文名：Intrinsic Proton Conduction in Metallic Ti₃C₂T_x MXene Membranes Revealed by Direct-Current Decoupling

著者：Kaito Takegami, Kazuto Hatakeyama*, Tatsuki Tsugawa, Satsuki Tomatsu, Asahi Yuji, Yuichi Sakuda, Shintaro Ida*

掲載誌：Journal of the American Chemical Society

DOI：doi.org/10.1021/jacs.6c08714

【プレスリリース】（PDF598KB）

※用語解説、図はPDFよりご確認ください。

　

＜熊本大学SDGs宣言＞

お問い合わせ
熊本大学産業ナノマテリアル研究所
担当：畠山　一翔　准教授
電話：096-342-3650
E-mail：hatakeyama-k※kumamoto-u.ac.jp
（※を@に置き換えてください）

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令和８（2026）年度後期　授業料免除の実施について

2026/08/04 00:00:00 GMT+9
令和８年熊本地震の被害（学生又は父母の住居等が被災（※）した、学資負担者が死亡・行方不明）にあった方は、8月28日（金）～9月7日（月）に実施する熊本大学独自の授業料免除（大学独自制度）の「災害枠」1次申請（Web申請）に申請ください。1次申請（Web申請）項目の中の「申請理由」に被害の具体的な内容を記載ください。
2次申請（書類提出）は後日提出日を連絡しますので、現時点で不要です。
※罹災証明書における被害の程度（「全壊」、「大規模半壊」、「中規模半壊」、「半壊」、「準半壊」、「一部損壊」）により免除の可否を決定予定です。罹災証明書「申請中」の方も申請をお願いします。

なお、免除の額は学部生の場合、修学支援新制度（多子世帯の支援も含む。）による免除の額と併せて「全額免除」相当額を上限とします。大学院生の場合は本学独自の授業料免除の「一般枠」との併願可能です。その場合も「全額免除」相当額が上限となります。

また、授業料免除のほかにJASSO災害給付金もございます。詳細はこちらから。
１.はじめに

２.修学支援新制度による授業料免除について（日本人学部生のみ）

３.熊本大学独自の授業料免除（大学独自制度）について

はじめに

　熊本大学では、「高等教育の修学支援新制度（以下「新制度」という。）」による授業料免除」と、「熊本大学独自の授業料免除制度（以下「独自制度」という。）」の２つの制度により免除を実施しています。

　必ず「【必読】（在学生向け）制度概要」を熟読のうえ、該当する制度に申請してください。

■日本人　新入生の入学料・授業料免除に関するHPは後日掲載します。

　※　令和８年４月入学者は在学生として申請してください。令和８年１０月進学予定者は新入生として申請してください。

■私費外国人留学生　入学料・徴収猶予及び授業料免除に関する英語版HP　在学生はこちら　新入生は後日掲載します。

■Regarding of Application for Admission fee Exemption / Postponement and Tuition fee exemption for Privately Financed International students (English ver. website)  Current students: HERE　
New students will be posted at a later date.

修学支援新制度による授業料免除について（日本人学部生のみ対象）

【対象者】

　　　１．令和８年９月に日本学生支援機構給付奨学金の「在学二次採用」に申請を予定している者

　　　２．予期できない事由により家計が急変した者

【申請方法】

　　　申請方法は　こちら

熊本大学独自の授業料免除（大学独自制度）について

【対象者】

大学院生、私費外国人留学生（学部生及び大学院生）
※専攻科生、別科生、日本人学部生は特別な事情がある場合のみ対象となります。「特別な事情」はこちらから確認ください。　

【申請区分】

○後期新規申請

　以下のいずれかに該当する場合は、新規申請を行ってください。

・（一般枠）又は（修学支援新制度要件外枠）で今年度前期に「通年申請」を行っておらず、後期分の授業料免除を希望する者

・（学資負担者死亡等枠・災害枠・コロナ枠）での授業料免除を希望する者

○後期変更申請

（一般枠）又は（修学支援新制度要件外枠）で今年度前期に「通年申請」を行っており、後期までに申請内容に変更がある者は、変更申請を行ってください。詳細は「令和８年度後期授業料免除のしおり」から確認ください

※（一般枠）又は（修学支援新制度要件外枠）で今年度前期に「通年申請」を行っており、後期までに申請内容に変更がない場合は、前期分の申請内容に基づき審査を行いますので、特段の手続きはありません。

【申請方法】

　　申請方法は　こちら

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令和８（2026）年度後期　修学支援新制度による授業料免除の実施について

2026/08/03 09:10:00 GMT+9
令和８年熊本地震の被害（学生又は父母の住居等が被災（※）した、学資負担者が死亡・行方不明）にあった方は、8月28日（金）～9月7日（月）に実施する熊本大学独自の授業料免除（大学独自制度）の「災害枠」1次申請（Web申請）に申請ください。1次申請（Web申請）項目の中の「申請理由」に被害の具体的な内容を記載ください。
2次申請（書類提出）は後日提出日を連絡しますので、現時点で不要です。
※罹災証明書における被害の程度（「全壊」、「大規模半壊」、「中規模半壊」、「半壊」、「準半壊」、「一部損壊」）により免除の可否を決定予定です。罹災証明書「申請中」の方も申請をお願いします。

なお、免除の額は学部生の場合、修学支援新制度（多子世帯の支援も含む。）による免除の額と併せて「全額免除」相当額を上限とします。

また、授業料免除のほかにJASSO災害給付金もございます。詳細はこちらから。
　令和２年度から始まった住民税非課税世帯及びそれに準ずる世帯を対象とした高等教育の修学支援新制度（以下「新制度」という。）による授業料免除です。日本学生支援機構給付奨学金を申請し、給付奨学生として採用された際に決定する支援区分（Ⅰ、Ⅱ、Ⅲ、Ⅳ、多子世帯）に応じた免除を受けることができます。「新制度」による授業料免除を希望する者は、それぞれに応じた申請書類を申請期間内に提出し、所定の手続きを完了してください。

　■「新制度」による授業料免除の詳細について　→　文部科学省公式ウェブサイト

　■ 日本学生支援機構給付奨学金について　→　日本学生支援機構公式ウェブサイト

　

　

　！！既に給付奨学生（多子世帯の支援も含む）に採用された方は申請不要です！！

申請書類

　令和８年９月に日本学生支援機構給付奨学金（在学二次採用）に申請を予定している者

　→https://md.kumamoto-u.ac.jp/course/view.php?id=117132

申請期間

　令和８年８月２０日（木）　～　令和８年９月３０日（水）※１７時厳守

申請方法及び提出先

　該当する申請書様式をダウンロードし、Moodleの「修学支援新制度による授業料免除申請（学部在学生対象）コース」に、申請期間内にアップロード（提出）してください。

判定結果の公表時期

　二次採用での申請者に関する結果通知は、１２月上旬頃を予定しています。

授業料引落

　自己負担額分の授業料は2026年12月28日（月）に「授業料の銀行預金口座自動引き落とし」により納付してください。
　銀行預金口座で自動引き落としできなかったときは、本学財務課等の収入窓口で現金で納付するか、保証人宛に届く「振込依頼書」（振込手数料：本人負担）により納付してもらうことになります。

　　

　　

★注意事項★

　・【申請書類】に該当し、Ａ様式１を提出した者は、令和８年９月以降の給付奨学金「在学二次採用」の申請手続きを必ず行っ

　　てください。給付奨学金の申請を行わない場合、授業料免除申請を取り下げていただきます。

　・令和８年度より本学におけるＡ様式２の提出は不要となりました。区分（Ⅰ～Ⅳ、多子世帯）が継続する限り区分に応じた

　　免除が適応されます。※毎年の適格認定（学業・家計）により

　・奨学金の申請方法や申請期間については、奨学金制度にて案内していますので、随時確認してください。

　・申請期間外の場合でも、予期できない事由により家計が急変した者については、事由発生後、３ヶ月以内に学生生活課経済

　　支援担当に相談してください。

　　

　　
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(7/31 17:00掲載/publish)震災・学生メンタル相談窓口/Disaster & Student Mental Health Support Hotline

2026/07/31 17:15:00 GMT+9
令和８年7月31日

震災でメンタルヘルスの不調をきたしている学生の対応について

　令和8年7月28日に発生した令和8年熊本地震により、被災された方へ心よりお見舞い申し上げます。

今回の地震のように、突然予期しない出来事が起こると、誰にでも心や体にいつもとは違う反応が現れることがあります。どのような反応があるか、どのように対処すればよいのかを知っておくことは、自分自身や周りの人を支えるための備えにもなります。ぜひ「災害時の心のケアマニュアル」をご覧ください。

なお、｢保健センター｣及び｢学生相談室｣では、震災でメンタルヘルスの不調をきたしている学生の対応を行っています。

震災により精神的に不安定になったり、パニックになったり等、メンタルヘルス面で支障がある学生へ下記相談室等をご案内します。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　記

■災害時の心のケアマニュアル

https://www.pref.kumamoto.jp/uploaded/attachment/296097.pdf

出典元：熊本県精神保健センター

（日本語Ver）http://www.irides-pudh.med.tohoku.ac.jp/pdf/20170216_product01.pdf

出典元：東北大学災害科学国際研究所（IRIDeS）

（英語Ver）http://www.irides-pudh.med.tohoku.ac.jp/pdf/20170216_product02.pdf

出典元：東北大学災害科学国際研究所（IRIDeS）

■日中の相談先

学内：

保健センター

電話：096-342-2164

平日：8:30~17:15　　　　　　　　　　　

（サイト）https://hcc.kumamoto-u.ac.jp/　　　

学生相談室

電話：096-342-2128,2124

平日：8:30~16:00　　　　　　　　　　　

（サイト）https://soudan.kumamoto-u.ac.jp/

＊開室は月～金で、土日祝日、夏季休業（学生相談室はR8年8月8日から16日）、年末年始を除きます。

学外：被災された方のこころの悩みについての相談（来所相談・電話相談）

こころの健康相談専用ダイヤル：096-386-1166（こころの健康相談専用ダイヤル）

平日： 9:00~16:00

熊本市民のかたは、「熊本市こころの健康センター」　096-362-8100

平日：9:00~16:00　＊土日祝日及び年末年始は除く

■夜間の学外相談先

こころの健康相談統一ダイヤル：0570-064-556　

相談可能日：月曜日～金曜日

相談可能時間：18：30～22：30（22時まで受付）

【お問い合わせ】学生支援部学生生活課096-342-2123　（内線2123）

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July, 31, 2026

Regarding Support for Students Experiencing Mental Health Issues Due to the Earthquake

We extend our deepest sympathies to everyone affected by the 2026 Kumamoto Earthquake that occurred on July 28, 2026.

When sudden, unexpected events like this earthquake occur, anyone may experience unusual reactions in their mind or body. Understanding what these reactions might be and how to cope with them helps prepare you to support both yourself and those around you.

We encourage you to consult the "Mental Health Care Manual for Disasters." The Health Center and the Student Counseling Office are available to provide support to students experiencing mental health issues resulting from the earthquake. We provide information on the counseling services listed below for students facing mental health challenges—such as emotional instability or panic—due to the earthquake.

■ Mental Health Care Manual for Disasters

https://www.pref.kumamoto.jp/uploaded/attachment/296097.pdf

Source: Kumamoto Prefecture Mental Health Center

(Japanese Version) http://www.irides-pudh.med.tohoku.ac.jp/pdf/20170216_product01.pdf

Source: International Research Institute of Disaster Science (IRIDeS), Tohoku University

  (English Version) http://www.irides-pudh.med.tohoku.ac.jp/pdf/20170216_product02.pdf

Source: International Research Institute of Disaster Science (IRIDeS), Tohoku University

■ Daytime Consultation Contacts

On-campus:

Health Care Center

Tel：096-342-2164

Weekdays：8:30~17:15　　　　　　　　　　　

（サイト）https://hcc.kumamoto-u.ac.jp/　　　

Student Counseling Office

Tel：096-342-2128,2124

Weekdays：8:30~16:00　　　　　　　　　　　

（サイト）https://soudan.kumamoto-u.ac.jp/

＊Open Monday through Friday; closed on weekends, national holidays, the summer break (Student Counseling Offic：August 8–16, 2026), and the year-end/New Year holidays.

Off-campus:

Counseling for mental health concerns related to the disaster (in-person or by phone)

Dedicated Mental Health Counseling Line: 096-386-1166

Weekdays:：9:00 AM – 4:00 PM

Mental Health Consultation and Support Center

Phone dedicated to mental health consultation　Tel:096-362-8100.

Weekdays： 9:00 AM – 4:00 PM　Excluding weekends, holidays and New Year holidays

＊Those who live in Kumamoto City are eligible

■ Off-campus counseling (nighttime)

Unified Mental Health Counseling Line: 0570-064-556

Available: Monday – Friday

Hours: 6:30 PM – 10:30 PM (Calls accepted until 10:00 PM)

【Inquiries】 Student Life Division, Student Affairs Department (096-342-2123 / Ext. 2123)

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先端研究基盤刷新事業（EPOCH）の採択について

2026/07/31 17:02:00 GMT+9
　本学は、「先端研究基盤刷新事業（EPOCH）」に採択されました。

　「先端研究基盤刷新事業（EPOCH）」は、第7期科学技術・イノベーション基本計画期間中に、我が国の研究基盤を刷新し、若手を含めた魅力的な研究環境を実現するため、全国の研究大学等において、地域性や組織の強み・特色等も踏まえ、技術職員やURA等の人材を含めたコアファシリティを戦略的に整備し、あわせて、研究活動を支える研究設備等の海外依存や開発・導入の遅れが指摘される中、研究基盤・研究インフラのエコシステム形成に向けて、産業界や学会、資金配分機関(FA)等とも協働し、先端的な研究設備・機器の整備・共用・高度化を推進する事業です。

　本学は、本事業でミッション＜誰もが、すぐに、最先端へ　－知を蓄積し、地域と未来を創る研究基盤大学＞を掲げて、研究者が着任直後から最先端研究を開始できる大学、企業や県と連携し地域のイノベーションを支えるコアファシリティを持続する大学を実現することで、さらなる研究力向上を目指します。

　本事業の採択により、コアファシリティ・システムの強化と持続可能な運営基盤の確立及び最先端設備・機器の充実・開発による地域・大学の特色強みの伸長を加速させ、研究基盤大学として地域と未来社会に貢献して参ります。

　【先端研究基盤刷新事業（EPOCH）について】
（文部科学省HP）https://www.mext.go.jp/b_menu/boshu/detail/mext_00548.html
（科学技術振興機構HP）https://www.jst.go.jp/program/epoch/index.html

　【本学の事業概要】

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（7/31 15:15更新/update）【緊急】学生・教職員の皆様へ/[Emergency] To All Students, Faculty, and Staff

2026/07/31 15:15:00 GMT+9
2026年7月28日に発生した地震に伴い、安全確保のため休講としておりました授業について、施設の安全確認および教育環境の点検が完了したことから、8月3日（月）より授業を再開します。
授業中に地震があった場合の対応について、下記のページをご参照ください。

https://www.kumamoto-u.ac.jp/daigakujouhou/katudou/risk_management/risk_management

なお、交通機関の運休・遅延や道路事情、ご自身やご家族の被災状況などにより、通学が困難な場合は、代替措置等を行いますので、無理に通学せず、授業担当教員へご連絡ください。

今後の状況により再度休講措置をとる場合があります。

その際は、本学ホームページやメール等でお知らせしますので、最新の情報をご確認ください。

学生の皆さんには、ご自身と周囲の方々の安全を第一に行動し、体調にも十分留意してください。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　【お問い合わせ先】

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　学生支援部教育支援課

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　e-mail：gak-senmon@jimu.kumamoto-u.ac.jp

===============================================================

The school closure due to the earthquake on July 28, 2026, will be lifted on Monday, August 3, as safety inspections of facilities and evaluations of the educational environment have been completed.

However, if you have difficulty commuting due to earthquake damage, please do not force yourself to come to campus, and contact your instructor. In such cases, your course instructor will offer alternative arrangements.

Also, when attending classes, please check the following page to prepare for any potential emergencies.

https://www.kumamoto-u.ac.jp/daigakujouhou/katudou/risk_management/risk_management

Depending on how the earthquake situation develops, schools may be closed again. In such cases, we will provide updates via the university website, email, and other channels, so please check for the latest information.

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　【Contact】

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　Student Affairs Department

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　Academic Services Division

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　e-mail：gak-senmon@jimu.kumamoto-u.ac.jp
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法学部

2026/07/31 11:20:00 GMT+9

法学部紹介

令和９年度　学生募集要項

　

入試区分

募集要項

願書受付期間

試験日

合格者発表

法学部
第3年次編入学

令和9年度法学部
第3年次編入学学生募集要項
【令和8年7月31日公表】

・PDF版

・デジタルパンフレット版
令和8年
10月6日（火）～
10月9日（金）令和8年
11月21日（土）令和8年
12月2日（水）

　［提出書類等］
　※「令和9年度　熊本大学法学部第3年次編入学志願理由書」（全員提出）の様式（PDF／Word）
　※「高等学校等専攻科課程証明書」（出願資格（4）の該当者のみ）の様式例は、こちらです。

過去問題について

※解答例はあくまで一例です。解答は、ここに示した解答例に限るものではありません。
※問題等の訂正がある場合は、訂正紙のデータも含めて掲載しています。
※著作権の関係で一部掲載していない場合もあります。閲覧を希望する場合は、事前連絡（電話 096-342-2319）の上、人社・教育系事務課法学部教務担当窓口にお越しください。
［受付時間：月～金曜日（休日を除く。）　8時30分～17時15分］

令和８年度入試（令和７年度実施）

試験科目等問題解答例出題意図

小論文 PDF - PDF

英語 PDF PDF PDF

お問い合わせ
入試について
学生支援部入試課
096-342-2148

授業科目等の内容について
人社・教育系事務課法学部教務担当
096-342-2319
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地震発生に伴う本学学生の就職・採用活動へのご配慮について

2026/07/30 12:05:9.431400 GMT+9
令和8年7月30日

採用ご担当者様

熊本大学学生支援部長

【重要】地震発生に伴う本学学生の就職・採用活動へのご配慮について（お願い）

　平素より本学学生の就職支援につきまして格別のご高配を賜り厚く御礼申し上げます。
　一昨日の地震発生に伴い、本学では不測の事態に鑑み現在全学休校の措置をとっております。学生の中には避難や交通断絶、通信不具合等により、通常の就職活動が困難な状況にある者が生じております。
　つきましては、企業の採用ご担当者様におかれましては、本学学生の採用選考等に関し下記のご配慮を賜りますよう切にお願い申し上げます。

記

提出書類の締切延長・柔軟な対応
避難や交通麻痺等による提出遅延に対し、期日の猶予や個別対応などの柔軟なご配慮をお願いいたします。

面接・選考日程の延期およびオンライン化
予定されていた面接・試験等への参加が困難な場合、日程変更やオンライン面接への切り替え等をご検討ください。

遅延等による不利益取扱いの防止
災害の影響による連絡や手続きの遅れにつきまして、学生が不利益を被ることがないようお願い申し上げます。

大学へのお問い合わせ・対応について
現在、キャリア相談を含め学内業務を一時停止・限定運用しております。お問い合わせへの回答にお時間をいただく場合がございますことをご容赦ください。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　以上

学生が安心して就職活動に取り組めるよう、温かいご理解とご配慮を賜りますようお願い申し上げます。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　【本件に関するお問い合わせ先】
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　熊本大学学生支援部就職支援課
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　〒860-8555　熊本市中央区黒髪2丁目40番1号
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　TEL：096-342-2119　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　E-mail：gas-syuki※jimu.kumamoto-u.ac.jp
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（※を@に変更してください。）
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内閣府科学技術・イノベーション推進事務局井上諭一統括官による講演会を開催しました

2026/07/30 11:00:00 GMT+9
　令和8年7月21日～22日、内閣府科学技術・イノベーション推進事務局の井上諭一統括官、佐藤法仁政策参与、阿部義之主査、明原渡行政実務研修員、松岡くるみ行政実務研修員が本学を訪問しました。当日は、井上統括官による講演会を開催するとともに、大学改革・研究環境に関する意見交換、および施設見学等を行いました。

　7月21日に工学部百周年記念館で開催された講演会では、「第７期科学技術・イノベーション基本計画～日本の研究システム刷新の提案」という演題で井上統括官にご講演いただきました。井上統括官は、新たな「知」がイノベーション・国力の源泉である一方で、低調な研究開発投資のみならず、「カネ・ヒト・モノ・情報・組織」の科学技術・イノベーションのマネジメント全般、および研究の在り方・研究者マインドが課題であると強調しました。さらに、この状況を打破するためには、現在の縦割り・自前主義から、研究者・専門人材・研究機器・データを「横つながりのレイヤー構造」へ転換する等、科学技術・イノベーション推進システムを刷新する方向に舵を切る必要があると述べました。講演会には、会場参加83名、オンライン参加46名、合計129名の参加がありました。質疑応答では多くの質問や意見が寄せられ、大変有意義な時間となりました。

　また、発生医学研究所、国際先端医学研究機構（IRCMS）、ベンチャービジネスラボラトリークリーンルーム、衝撃実験棟、先進マグネシウム国際研究センターの視察を通じて、本学の特色ある研究、先進的な研究環境、および若手研究者育成等に関する取り組みについて理解を深めていただきました。

　今回の訪問を通じ、本学の特色ある研究・研究環境、および大学改革の方向性について認識を共有できたほか、本学の研究力向上について改めて考える大変貴重な機会となりました。

講演会の記念撮影

（前列左から渡辺監事、宮尾理事、富澤理事、小川学長、井上統括官、大谷理事）

（後列左から、松岡行政実務研修員、明原行政実務研修員、阿部主査、佐藤政策参与）

井上諭一統括官

発生医学研究所の視察

国際先端医学研究機構（IRCMS）の視察

ベンチャービジネスラボラトリークリーンルームの視察

衝撃実験棟の視察

先進マグネシウム国際研究センターの視察

【お問い合わせ】
研究・社会連携部研究推進課総務企画担当

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(7/29 14:50掲載/publish)【緊急】地震に伴う安否確認への回答について/[URGENT] Response Required: Safety Check Following the Earthquake

2026/07/29 14:45:00 GMT+9
【緊急】地震に伴う安否確認への回答について

2026年7月29日

学生・教職員の皆様へ

昨日発生した地震を受け、学生・教職員の安否及び被害状況の確認を行っています。

まだ回答がお済みでない方は、下記の熊本大学安否確認システムにアクセスし、速やかに回答をお願いします。

【熊本大学安否確認システム】

http://lecregdb.kumamoto-u.ac.jp/ttapi/c1.html

お問い合わせ

総務部総務課

096-342-3117

[URGENT] Response Required: Safety Check Following the Earthquake

July 29, 2026

To All Students, Faculty, and Staff,

Following yesterday’s earthquake, Kumamoto University is conducting a safety check and damage assessment for all students, faculty, and staff.

If you have not yet completed the safety check, please access the Kumamoto University Safety Check System below and submit your response as soon as possible.

[熊本大学安否確認システム Kumamoto University Safety Check System]

http://lecregdb.kumamoto-u.ac.jp/ttapi/c1.html

Contact

General Affairs Division, General Affairs Department

Tel: 096-342-3117
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オープンキャンパス2026開催の中止につきまして

2026/07/29 10:40:00 GMT+9
　令和８年７月２８日（火）に発生した熊本地震の影響を踏まえ、学内で検討した結果、今後しばらくは余震の発生が懸念されること、来場者の安全を確実に確保できないことなどを総合的に判断し、今年度のオープンキャンパス2026はすべて中止することに決定いたしました。
　なお、オンライン企画に関しましては、予定どおり実施予定です。

　詳細は、特設サイト「オープンキャンパス2026」をご参照願います。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　【お問い合わせ先】

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　学生支援部入試課

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　nyushi※jimu.kumamoto-u.ac.jp
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（メール送信の際は※を@に変えてください。）
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外来患者の急性腎障害、夏に増加 ―若年層で顕著な季節差を確認―

2026/07/28 12:00:00 GMT+9
（ポイント）

日本の大規模レセプトデータ（診療報酬請求情報）を用い、外来患者を中心とした市中発症急性腎障害（AKI）の季節変動を解析しました。

AKIの発症は6月から7月にかけて増加し、7月に最も高く、2月と比べて約1.2倍でした。

特に0〜19歳の若年層で夏季の増加傾向が顕著であり、季節性や環境要因を考慮したAKI予防の重要性が示唆されました。

（概要説明）

熊本大学大学院薬学教育部博士課程の坂﨑友香大学院生、大学院生命科学研究部の近藤悠希准教授、石塚洋一教授、名城大学薬学部の酒井隆全准教授らの研究グループは、日本の保険者レセプトデータを用いて、外来患者を中心とした市中発症急性腎障害（AKI）の発症が夏季に増加することを明らかにしました。

解析の結果、AKIの発症は6月から7月にかけて増加し、7月に最も高くなりました。2月と比較した7月の発症率比（IRR）は約1.2倍であり、特に0〜19歳の若年層では約1.5倍と、夏季の増加傾向が顕著でした。

本研究は、外来患者を中心とした市中発症AKIに季節性が存在する可能性を示すものです。ただし、レセプトデータに基づく解析であり、気温、湿度、脱水、暑熱曝露などを直接測定したものではありません。そのため、夏季の環境要因がAKI発症に関与する可能性を示唆する結果であり、因果関係を直接証明したものではありません。

今後、検査値データや臨床情報に加え、気温や湿度、暑さ指数などの環境情報を組み合わせた研究を進めることで、季節を考慮したAKI予防対策の確立に役立つことが期待されます。

本研究成果は、令和８年７月２７日（英国時間１０時）に科学雑誌「Scientific Reports」に掲載されました。

本研究は、JSPS科研費 JP19K13914の助成を受けて実施されました。



（説明）

[背景]

急性腎障害（AKI）^＊1は、短期間で腎機能が低下する状態であり、重症化すると入院や透析、死亡などのリスクが高まることがあります。AKIは入院中だけでなく、日常生活を送る地域社会や外来診療の中でも発症します。

脱水や循環血液量の低下はAKIの重要な危険因子とされており、気温や湿度などの環境要因もAKI発症に関係する可能性があります。しかし、日本において、外来患者を中心とした市中発症AKI^＊2の季節変動は十分に明らかではありませんでした。

[研究の内容]

本研究では、日本の保険者レセプトデータ^＊3のデータベースであるJMDC Claims Databaseを用いて、2016年8月から2018年7月までのデータを有する65歳未満の約428万人を対象に解析しました。レセプトに記録された傷病名に基づき、外来でAKIと診断された症例や、入院前や入院時点ですでにAKIを発症していたと考えられる症例を「市中発症AKI」として抽出し、月ごとの発症頻度を比較しました。一方、入院2日目以降にAKIが記録された症例は、入院後に発症したAKIと考え、解析から除外しました。

また、本研究は保険請求のために作成されたレセプトデータに基づくため、AKIの発症数を完全に把握できているわけではありません。そのため、本研究では推定された発症率そのものよりも、主に季節間の違いに着目しました。

[成果]

解析の結果、20,634例の新規市中発症AKIが同定されました。AKIの発症は6月から7月にかけて増加し、7月に最も高い発症率を示しました。2月と比較した7月の発症率比（IRR）^＊4は約1.2倍でした。

この傾向は、外来診療で記録された症例のみに限定した解析や、確定診断のみに限定した解析でも概ね一貫していました。また、0〜19歳の若年層では、7月の発症率比が2月と比べて約1.5倍であり、夏季の増加傾向が特に顕著でした。

これらの結果は、外来患者を中心とした市中発症AKIに季節性が存在する可能性を示しています。ただし、本研究では気温、湿度、暑さ指数、個人の暑熱曝露、地域ごとの気候差などを直接測定していません。そのため、夏季に関連する環境要因がAKI発症に関与する可能性を示唆する結果として、慎重に解釈する必要があります。

[展開]

今後は、検査値データや臨床情報に加え、気温、湿度、暑さ指数、地域ごとの気候情報などを組み合わせた研究により、どのような環境要因がAKI発症に関与するのかをさらに検討する必要があります。

本研究成果は、夏季における脱水や暑熱環境への注意喚起、外来診療や地域医療におけるAKIリスク評価、季節を考慮した予防対策の検討に役立つことが期待されます。

[用語解説]
＊1　急性腎障害（AKI：Acute Kidney Injury）
短期間で腎機能が低下する状態。重症化すると、入院や透析などが必要になることがある。

＊2　市中発症AKI
入院中ではなく、地域社会や外来診療の中で発症したと考えられるAKIのこと。

＊3　レセプトデータ
医療機関や薬局が保険請求のために作成する診療情報のデータ。病名、診療行為、処方薬などの情報が含まれる。

＊4　発症率比（IRR：Incidence Rate Ratio）

ある時期や条件と別の時期や条件で、病気の発症頻度を比べるための指標。1より大きい場合、比較対象より発症頻度が高いことを示し、例えば1.2であれば約20％高いことを意味する。

（論文情報）

論文名：Seasonality of acute kidney injury incidence in Japanese outpatient

著者：Yuka Sakazaki, Yuki Kondo, Mizuki Okuma, Ayaka Seki, Takamasa Sakai, Tetsumi Irie, Yoichi Ishitsuka

掲載誌：Scientific Reports

doi：10.1038/s41598-026-61190-6

URL：https://www.nature.com/articles/s41598-026-61190-6

【詳細】　プレスリリース（PDF302KB）

＜熊本大学SDGs宣言＞

お問い合わせ

（研究に関するお問い合わせ先）

熊本大学大学院生命科学研究部

准教授　近藤悠希

TEL：096-371-4559

E-mail：ykondo@kumamoto-u.ac.jp

（報道に関するお問い合わせ先）

熊本大学総務部総務課広報戦略室

電話：096-373-3269

e-mail:sos-koho@jimu.kumamoto-u.ac.jp

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認知症予防のための多因子介入プログラムの成果報告―熊本県菊陽町における半年間の実践研究―

2026/07/27 14:00:00 GMT+9
（ポイント）

熊本大学と菊陽町などが連携し、地域在住高齢者を対象とした地域版 J-MINT Brain Health プログラムを実施しました。

6か月間のプログラムにおいて、認知機能の中でも「注意機能」が変化を捉えやすい評価指標となる可能性が示されました。

自治体と大学が連携した認知症予防の地域実装を進めるうえで、今後のプログラム評価や改善に役立つことが期待されます。

（概要説明）　

熊本大学大学院生命科学研究部附属健康長寿代謝制御研究センターの梶谷直人助教、山縣和也センター長らの研究グループは、国立長寿医療研究センター（理事長　荒井秀典）および台湾国立陽明交通大学との共同研究により、熊本県菊陽町で実施された地域在住高齢者を対象とする認知症予防のための地域版 J-MINT Brain Health プログラムについて、6か月間の実施前後における認知機能や身体機能、生活習慣などの変化を検討しました。

認知症の発症には、運動不足、生活習慣病、社会参加の低下など、修正可能な生活・健康要因が関与することが知られており、近年、運動、栄養、認知トレーニング、生活習慣改善などを組み合わせた多因子介入が注目されています。一方で、こうした多因子介入プログラムを自治体の現場で実施した際に、どのような評価指標が変化を捉えやすいかについては、まだ十分に明らかではありませんでした。

本研究では、菊陽町で実施された地域版 J-MINT Brain Health プログラムの参加者を対象に、6か月後の認知機能や身体機能、生活習慣などの変化を検討しました。その結果、認知機能の中でも「注意機能」が、地域における認知症予防のための多因子介入プログラムの変化を捉えるうえで有用な指標となる可能性が示されました。

本研究成果は、今後、自治体と大学が連携して実施する認知症予防事業において、プログラムの効果をより適切に評価し、地域の実情に合わせた取り組みを発展させるための基盤となることが期待されます。本研究は、TSMC Charity Foundationの支援を受けて実施されました。

本研究成果は、令和8年6月25日に国際学術誌「Archives of Gerontology and Geriatrics」に掲載されました。

（説明）

[背景]

認知症は高齢化が進む社会において大きな課題であり、発症後の治療だけでなく、発症リスクを下げるための予防的な取り組みが重要です。近年、運動、栄養、認知トレーニング、生活習慣病の管理、社会参加など、複数の要素を組み合わせた「多因子介入」により、高齢者の認知機能維持を目指す研究が世界的に進められています。

日本では、国立長寿医療研究センターを中心に、認知症予防を目的とした多因子介入研究「J-MINT」が実施されてきました。一方で、研究として厳密に管理された環境で行う介入と、自治体の現場で住民を対象に実施するプログラムとでは、参加者の背景、運営方法、継続のしやすさなどが異なります。そのため、研究で得られた知見を地域の現場で実践可能な形に発展させ、どのように評価していくかが重要な課題となっています。

[研究の内容]

本研究では、国立長寿医療研究センターがJ-MINT研究の知見をもとに作成した、市町村で実施可能な多因子介入プログラム（名称：地域版 J-MINT Brain Health プログラム）を、熊本県菊陽町において実施しました。このプログラムでは、運動、栄養、認知トレーニング、生活習慣改善などを組み合わせ、地域在住高齢者が継続して参加しやすい形で認知症予防を目指しました（図１）。

熊本大学を中心とする研究グループは、プログラム参加者について、開始時と6か月後の認知機能、身体機能、生活習慣などを評価しました。特に、認知機能のどの側面が、地域で実施する短期間の認知症予防プログラムにおける変化を捉えやすいかに着目して解析を行いました。

[成果]

6か月間のプログラムを通じて、認知機能のうち「注意機能」が変化を捉えやすい指標となる可能性が示されました。注意機能は、日常生活の中で情報に気づき、必要なことに集中し、作業を進めるために重要な認知機能です。

本成果は、地域版 J-MINT Brain Health プログラムにおいて、全般的な認知機能だけでなく、注意機能などの特定の認知領域に注目することの重要性を示すものです。また、研究として行われてきた認知症予防のための多因子介入プログラムを地域の現場へ社会実装していく際の評価方法を考えるうえでも、有用な知見となります。

[展開]

今後は、より多くの参加者を対象とした検討や、より長期的な追跡を通じて、地域版 J-MINT Brain Health プログラムが認知機能や生活機能、健康寿命に与える影響を明らかにしていく必要があります。

本研究成果は、菊陽町における認知症予防事業の発展に加え、他の自治体における健康づくり・介護予防・認知症予防の取り組みにも応用されることが期待されます。地域の高齢者が住み慣れた場所で健康に暮らし続けるための、実践的な予防モデルの構築につながる可能性があります。

[用語解説]

多因子介入

運動、栄養、認知トレーニング、生活習慣病の管理、社会参加など、複数の要素を組み合わせて行う介入のことです。認知症予防の分野では、単一の方法ではなく、生活全体に働きかける取り組みとして注目されています。

J-MINT

Japan-Multimodal Intervention Trial for Prevention of Dementiaの略称です。認知症予防を目的として、運動、栄養、認知トレーニング、生活習慣改善などを組み合わせた多因子介入の有効性を検討する日本の研究・実践の枠組みです。

地域版 J-MINT Brain Health プログラム

国立長寿医療研究センターが開発した、市町村で実施可能な認知症予防のための多因子介入プログラム。詳細は下記プレスリリースに記載されています。

https://www.ncgg.go.jp/ri/report/20251104.html

注意機能

必要な情報に意識を向け、集中し、作業を続けるための認知機能です。日常生活では、会話を聞く、周囲の状況に気づく、作業を順序立てて行うなど、さまざまな場面に関わります。

（論文情報）

論文名：

Attention as a potentially responsive cognitive outcome in a community-based multidomain dementia prevention program (the community-adapted J-MINT Brain Health Program in Kikuyo Town, Japan)

著者：

Naoto Kajitani, Nobuhiro Kajihara, Tomonori Tsuyama, Minoru Takebayashi, Naoto Kubota, Kazuaki Uchida, Liang-Kung Chen, Takashi Sakurai, Hidenori Arai, Kazuya Yamagata

掲載誌：Archives of Gerontology and Geriatrics

doi：10.1016/j.archger.2026.106347

URL：https://doi.org/10.1016/j.archger.2026.106347

【詳細】　プレスリリース（PDF525KB）

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お問い合わせ

（研究に関するお問い合わせ先）

熊本大学大学院生命科学研究部

担当：梶谷直人（助教）

電話：096-373-5076

e-mail:kajitani.naoto@kuh.kumamoto-u.ac.jp

（報道に関するお問い合わせ先）

熊本大学総務部総務課広報戦略室

電話：096-373-3269

e-mail:sos-koho@jimu.kumamoto-u.ac.jp

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小さな川、大きなリスク ―気候変動で浮き彫りになる中小河川の洪水リスクと防災ギャップ―

2026/07/24 11:00:00 GMT+9
（ポイント）

米国本土の洪水リスク^＊1を河川規模別に体系的に評価し、気候変動と社会経済発展による影響を算出。

中小河川は洪水の影響を受けやすい一方で堤防などの防御水準が最も脆弱^＊2であり、周辺住民が深刻なリスクに直面していることが判明。

洪水リスクを過去水準に抑えるには莫大な気候適応^＊3コストがかかり、中小河川1 kmあたり最大約400万米ドルの投資が必要。優先的な予算配分が急務。

（概要説明）

　熊本大学大学院先端科学研究部の張浩教授が参画する、清華大学、東京大学、熊本大学、東京科学大学からなる国際共同研究チームは、高解像度の水文・水理シミュレーション、人口動態予測、および既存の河川インフラ整備データを統合し、将来の気候変動と社会経済発展下における米国本土の異なる規模の河川流域の洪水リスクと防災ニーズを体系的に評価しました。

　その結果、中小河川は今世紀半ばまでに気候変動による洪水強度の増加に対して高い感受性^＊4を示す一方、既存の防御水準は最も脆弱であり、周辺住民が不均衡に高いリスクに直面する恐れがあることが明らかとなりました。さらに、洪水リスクを過去の水準に抑えるには、河川1 kmあたり最大約400万米ドル（2005年価格換算）の投資が必要であると試算されました。本研究は、河川規模ごとの防御水準に生じている顕著なミスマッチの解消に向け、長年整備の遅れてきた中小河川への投資を優先的に行うことが急務であると警鐘を鳴らしています。

　本研究成果は、「Future flood risk concentration for residents near small rivers across the United States（米国本土における中小河川流域に集中する将来の洪水リスク）」と題し、2026年7月10日に国際学術誌『Nature Sustainability』にオンライン掲載されました。

（説明）

[成果]

　本研究により、以下の重要な事実が明らかになりました。

①中小河川流域における「不均衡に高い洪水リスク」

　中小河川流域には広大な人口が暮らしているにもかかわらず、既存の防災レベルは各種河川の中で最も低く、住民が不均衡に高い洪水リスクに直面している実態が示されました。

②気候変動に対する中小河川の「高い感受性」

　今世紀半ばにおいて、中小河川は大河川に比べて気候変動への感受性が高く、年間最大日流量の増加幅がより大きいことが判明しました（図1）。大河川は通常、高い防災水準を有しているため、将来の洪水リスクの増加は主に流域人口の増加と暴露の拡大が主因となります。一方で、中小河川は気候変動そのものがもたらすハザード^＊6の激甚化がリスクを押し上げます。

③中小河川で突出する莫大な「気候適応コスト」

　今世紀半ばに、洪水リスクを過去の基準期間の水準にまで抑え込むために必要な防災投資額を算定したところ（図2）、中小河川で必要とされる河川1kmあたりの投資額は、大河川を著しく上回り、約400万米ドル（2005年米ドル換算）に達することが分かりました。河川規模は小さくとも、基礎的な防災インフラが脆弱であるため、気候適応にかかるコストが河川規模に比して極めて高くなることを示しています。

[展開]

　本研究成果は、将来必要とされる防災ニーズと既存の防災水準との間に顕著なミスマッチが存在し、特に中小河川における防災ギャップ^＊7が極めて深刻であることを浮き彫りにしました。

　今後、国や地域が防災計画や予算配分を行う際、長年整備が遅れてきた中小河川およびその流域コミュニティに着目し、その防災レベルと気候変動に対応するための備えを優先的に強化することが急務です。本研究の知見を活用することで、洪水による人的・経済的被害の低減、地域間の防災格差の縮小、そして気候変動に強い社会全体のレジリエンス^＊8強化につながることが期待されます。

[用語解説]

＊1 洪水リスク：本研究では河川の水位上昇に伴う氾濫の可能性や、それによって生じる社会的・経済的な被害の影響を指す。

＊2 脆弱性：災害に対して被害を受けやすい性質や、災害に対応・適応する能力の低さ。

＊3 気候適応： 気候変動による被害を回避・軽減するため、インフラの整備や社会システムを調整する取り組み。

＊4 感受性：大雨や気候変動といった外部からの衝撃に対して、河川や地域が「どの程度影響を受けやすいか」という物理的・構造的な特性（今回の研究では、中小河川が大河川に比べて少しの雨でも氾濫しやすい性質を指す）。

＊5 暴露：洪水が発生するおそれのある区域に、人や資産、建物がどれだけ存在しているかの度合い。

＊6 ハザード： 洪水を引き起こす大雨や台風など、災害の原因となる自然現象そのものの規模や発生確率。

＊7 防災ギャップ：　激甚化する気候変動リスクに対して「本来必要とされる防災対策の水準」と、「現実の予算・対策状況」との間に生じている格差。本研究では、大河川に比べ中小河川の対策が後回しになっている「河川規模による防御の格差」と、洪水リスクを過去水準に抑えるための巨額の気候適応コストに対して現在の予算が圧倒的に足りていない「資金的な格差」の2つの側面から、その実態を浮き彫りにしている。

＊8 レジリエンス：災害が発生した際に、被害を最小限に抑え、インフラや地域社会が迅速に復旧・復興できるしなやかな強さ（回復力）。

（論文情報）

論文名：Future flood risk concentration for residents near small rivers across the United States（米国本土における中小河川流域に集中する将来の洪水リスク）

著者：Ruijie Jiang, Hui Lu, Deliang Chen, Kun Yang, Dai Yamazaki, Hiroshi Cho, Gang Zhao, Jiahua Wei, Fuqiang Tian & Dabo Guan

掲載誌：Nature Sustainability

doi：10.1038/s41893-026-01896-7

URL：https://www.nature.com/articles/s41893-026-01896-7

【詳細】　プレスリリース（PDF357KB）

※各図は上記PDFファイルよりご確認ください。

     　

＜熊本大学SDGs宣言＞

【お問い合わせ先】

熊本大学大学院先端科学研究部（工）

担当：張　浩（教授）
電話：096-342-3579
E-mail：hcho※kumamoto-u.ac.jp

（※を@に置き換えてください）

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2026年度

令和8年度交換留学説明会を開催しました

お問い合わせ先

神経変性疾患の性差を制御する炎症シグナルを発見 ――グリア細胞由来CXCL10がメス特異的にタウ病理を促進――

桑野様への紺綬褒章伝達式を行いました

令和８年８月１２日～１４日の間、夏季一斉休業を実施いたします

卒業・修了予定者、卒業生・修了生及び就職先へのアンケート

卒業・修了予定者、卒業生・修了生及び就職先へのアンケート

卒業・修了予定者、卒業生・修了生及び就職先へのアンケート結果

肺がんの治療抵抗性を高める新因子「C/EBPγ」を発見 ～がん細胞の形質変化（EMT）とDNA 修復をつなぐ仕組みを解明～

MXeneの高い電子伝導に隠れたプロトン伝導性の定量評価に成功 〜燃料電池や選択的水素分離への利用に期待〜

令和８（2026）年度後期 授業料免除の実施について

はじめに

修学支援新制度による授業料免除について（日本人学部生のみ対象）

【対象者】

【申請方法】

熊本大学独自の授業料免除（大学独自制度）について

【対象者】

【申請区分】

【申請方法】

令和８（2026）年度後期 修学支援新制度による授業料免除の実施について

申請書類

申請期間

申請方法及び提出先

判定結果の公表時期

授業料引落

(7/31 17:00掲載/publish)震災・学生メンタル相談窓口/Disaster & Student Mental Health Support Hotline

先端研究基盤刷新事業（EPOCH）の採択について

（7/31 15:15更新/update）【緊急】学生・教職員の皆様へ/[Emergency] To All Students, Faculty, and Staff

法学部

令和９年度 学生募集要項

過去問題について

令和８年度入試（令和７年度実施）

地震発生に伴う本学学生の就職・採用活動へのご配慮について

内閣府 科学技術・イノベーション推進事務局 井上諭一統括官による講演会を開催しました

(7/29 14:50掲載/publish)【緊急】地震に伴う安否確認への回答について/[URGENT] Response Required: Safety Check Following the Earthquake

オープンキャンパス2026開催の中止につきまして

外来患者の急性腎障害、夏に増加 ―若年層で顕著な季節差を確認―

認知症予防のための多因子介入プログラムの成果報告―熊本県菊陽町における半年間の実践研究―

小さな川、大きなリスク ―気候変動で浮き彫りになる中小河川の洪水リスクと防災ギャップ―

肺がんの治療抵抗性を高める新因子「C/EBPγ」を発見～がん細胞の形質変化（EMT）とDNA 修復をつなぐ仕組みを解明～

MXeneの高い電子伝導に隠れたプロトン伝導性の定量評価に成功〜燃料電池や選択的水素分離への利用に期待〜

令和８（2026）年度後期　授業料免除の実施について

令和８（2026）年度後期　修学支援新制度による授業料免除の実施について

令和９年度　学生募集要項

内閣府科学技術・イノベーション推進事務局井上諭一統括官による講演会を開催しました