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大学院

教育学研究科

 学部における教員養成教育を基礎として、広い視野に立って精深な学識を授けます。さらに、学校教育の場に関係する理論と実践の研究能力や専門性を高め、教育研究及び実践に必要な教員としての資質能力を養うことを目的としています。

社会文化科学研究科

 社会文化科学研究科は、21世紀社会が抱える多様かつ深刻な課題を乗り越え、真に豊かな成熟社会を形成するために、グローバルとローカルの二重の視点から文化・社会についての理論的・政策的研究を推進し、それを踏まえて、文化的・政策的課題の解明・解決に立ち向かえる高度な専門的知識、幅広い識見、国際的な視野、分析・総合・応用能力、及び実践的な政策形成能力を持った人材を養成し、それらを通しての社会貢献を遂行することを目指します。

自然科学研究科

 自然科学研究科では、多様化する社会のニーズと学術研究の多方面・地球規模の複合領域に柔軟に対処し、堅実な基礎学力と広い分野にわたる応用能力を備えた総合的・国際的視野を持つ実践的・創造的・国際的人材を育成することを理念とし、社会との連携により先端科学の構築を積極的に推進します。

先端科学研究部

 先端科学研究部は、地球環境共生と活力ある社会の持続的発展に貢献する自然系先端科学とその応用技術の高度な学術研究拠点の創成を目指し、理学系及び工学系の連携・協力により、独創的かつ先導的な国際レベルの学術研究と社会的要請に応える応用研究を推進し、科学技術の総合的な深化と新たな科学技術の創成、並びに大学院の個性化を達成することを目的としています。
 

生命科学研究部

 生命科学研究部は、生命と医療に関する研究と教育を通じて人類の健康と福祉に貢献することを使命とし、この使命遂行のために制定した基本目標と基本方針を実施することによりその責務を果たします。

 基本目標の「研究と教育」として、(11)医学・薬学及び保健学における創造的な研究活動によって、生命現象の真理を探求し、それらの成果を医療の実践、疾病の予知・予防に導入します。未知の医学、医療、薬学領域に常に挑戦し、医療・医薬科学の進展に貢献します。(2)自主性を重視する教育により、医療・医薬科学での研究成果を次世代に伝え、医科学研究者、薬科学研究者、生命倫理研究者、並びに指導的医療人を育成します。

 また、「社会的貢献」として、(1)研究活動によって得られた知的財産を社会に還元し、人類の健康と福祉の発展に寄与します。(2)医療・医薬科学領域での国内外における指導的人材の育成を図り、これらの人材を通じ社会の発展に寄与します。

 基本方針の「研究と教育」として、(1)生命科学並びに医療・医薬科学の基盤的、先進的研究を促進し、現在及び将来の医療が抱える諸課題に応え得る体制の整備と充実を図ります。(2)医学・薬学及び保健学の伝統の中で育まれてきた知的財産を正しく継承するとともに、先進的な知への挑戦をなし得る教育体制を整備し、高度な大学院教育を推進します。

 また、「運営」として、(1)管理・運営は公正と正直を旨とし、構成員の自律性と自発性に基づく学術研究を支援し、学問の自由を保障します。(2)構成員が運営原則の策定並びに実現にそれぞれの立場から参画することを求めます。(3)構成員の研究活動、教育実践に関して主体的に自己点検・評価を行い、また外部からの批判的評価を積極的に求め、開かれた大学院研究部を目指します。

医学教育部

 医学教育部は、グローバルな見地から、医学生物学分野の研究を通じて人類へ貢献することを理念として掲げています。この理念のもとに、医学・医療を中心とする高いレベルの医学生物学の研究を遂行すること、及び本分野の国際的な研究者の育成を目標としています。

保健学教育部

 保健・医療・福祉領域の包括的・先端的な教育・研究を通して保健学の学問体系を確立し、その成果を社会に還元することにより、国民の健康と福祉の発展に貢献します。

薬学教育部

 薬学教育部は「創薬・生命薬科学専攻」及び「医療薬学専攻」からなり、学士課程教育で培われた基礎薬科学、生命科学、医療系薬学および衛生・社会系薬学の素養を基盤にして、各専門分野で自立し、かつ指導性を発揮できる、いわゆる高度な薬の専門家および生命科学者の育成を目指しています。本教育部「創薬・生命薬科学専攻」では、医薬品創製の現場で主導的役割を果たすゲノム創薬と基盤的創薬の研究者・技術者の育成、先端的な生命科学分野および環境科学分野の研究者・技術者の育成を目標としています。一方、本教育部「医療薬学専攻」では、臨床の現場で薬の本質を深く理解した医療の担い手として医薬品の適正使用に貢献できる高度な指導的臨床薬剤師の育成、疾病の予防及び治療に貢献する臨床研究者の育成を目標としています。

法曹養成研究科(法科大学院)

 21世紀の我が国社会は、経済のグローバル化とIT技術革新に伴って知的財産が付加価値の源泉となる「ポスト工業化社会」に変容する一方、我が国全体として「事前規制・調整型社会」から「事後監視・救済型社会」への転換や法の支配の原則に従った社会や企業・地方公共団体の運営が求められるとともに、急速に進展する「少子・高齢社会」が大きな時代の流れになっていくものと考えらます。こうした我が国社会をとりまく時代の流れは、質的に多様かつ高度化した新たな法的紛争を生み出し、量的にも著しい増加がみられるものと予想されます。そこで、本研究科は、こうした時代の要請に応えるため、質の高い法理論教育を行うことはもちろんであるが、法理論の具体的適用・応用課程、すなわち法理論と実務を架橋する教育を強く意識したプロセスとしての法曹養成教育を行い、幅広い教養、専門的資質・能力及び高い倫理観を備えた質の高い法曹を養成することを理念・目標としています。

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